コンサルに就職したものの、会社から「クビ」にされることに不安を感じていませんか？
コンサルは、クビになりやすいという言葉を聞いたことがある人もいるかもしれません。
まず、この記事を読んでいる人に知っていただきたいことは、コンサルであっても、法律上は、他の業種と同様、容易にクビが認められるわけではないことです。
会社がクビを宣言するかどうかと、法律上クビが有効かどうかは、別の問題です。そのため、クビになりやすい業界であっても、それが正当なものであるとは限らないのです。
そして、コンサルは人員の入れ替わりの激しい業界と言われますが、実際には、「クビ」にされたことにより退職する人よりも、仕事がふられなくなったり会社から退職を促されたりすることにより自ら退職していく人の割合が多いように感じます。
厳しいコンサル業界に勤めている方が自分のキャリアや生活を守っていくためには、「コンサル」という業界における「クビ」の特徴を知ったうえで、対処していくべきです。
今回は、コンサル業界におけるクビについて、その特徴や前触れ、その後を考えた対処法を解説していきます。
具体的には、以下の流れで説明していきます。
この記事を読めば、コンサル業界における「クビ」にどう向き合っていくべきかがわかるはずです。
解雇された場合に「やるべきこと」と「やってはいけないこと」は、以下の動画でも詳しく解説しています。
目次
コンサルでもクビは認められにくい
まず、重要なことは、コンサルでもクビは認められにくいということです。
コンサルはクビになりやすいと聞いたことがある方もいるかもしれませんが、会社からクビを宣言されやすいかどうかと、そのクビが法的に正当かは別の問題なのです。
法律上、会社が労働者をクビにすることは、客観的に合理的な理由がなく、社会通念上相当といえない場合には、濫用として無効になるとされています。
そして、合理的な理由や相当性があるかどうかは厳格に判断される傾向にありますので、クビにすることは容易には認められません。
業務上のミスや成績不良があっても、その程度が重大とは言えないような場合にはクビにすることはできない傾向にありますし、会社は労働者をクビにする前に改善の機会を与えたり、配置転換を検討したりしなければなりません。
これはコンサルであっても同様です。例えば、あなたがプロジェクトで失敗してしまったり、芳しい成果を出すことができなかったりしたとしても、直ちにクビにすることが許されるわけではありません。
そのため、コンサルであっても、他の業種と同様、クビは認められにくいのです。
外資系のコンサル会社に勤めている方の場合であっても、法律上、簡単にクビが認められるわけでないことは、日系のコンサル会社に勤めている方と同様です。
外資系企業の場合には、昇進できない労働者は教育するのではなくクビにするという、アップ・オア・アウトという考え方がとられていることがあり、年功序列型の日系企業とは異なる性質があります。
しかし、法律上では、解雇に関するルールは、外資系企業であっても、日系の企業であっても同様です。
例えば、裁判例としては、外資系企業の解雇について、「結局のところ、控訴人が主張する雇用文化の多様性は、単なる一般論にすぎず、個別具体的な事件における解雇事由の判断に影響を与えるようなものではない。」と判示したものがあります（東京高判平２５年４月２４日労判１０７４号７５頁［ブルームバーグ・エル・ピー事件］）。
外資系企業のクビも認められにくいことについては、以下の記事で詳しく解説しています。
コンサルがクビになる理由
コンサル業界でクビを宣告されるケースについては、特徴があります。
例えば、コンサルがクビになる理由としては、以下の３つを挙げることができます。
理由１：能力不足
理由２：コミュニケーション・協調性不足
理由３：人員整理
それぞれの理由について、順番に説明していきます。
能力不足
コンサル業界でクビを宣告される理由の１つ目は、能力不足です。
まず、コンサル業界では、通常、あるプロジェクトにアサインされて、クライアントの抱えている課題を解決するために尽力していくことになります。
ここで、十分な成果を上げることができなかったり、クライアントに満足をしてもらえなかったりすると、社内での風当たりも強くなることがあります。
また、コンサル業界では中途採用も積極的に行われているという特徴があり、中途採用の場合にはこれまでの経歴から一定程度の能力が期待されることがあります。
あなたの働きが期待された程度に達していないと評価された場合には、やはり厳しい目で見られることになります。
そのため、コンサル業界では、能力不足を理由にクビを宣告されることが多いのです。
ただし、法律上、能力不足を理由にクビにするには、先ほど説明したように、軽微な能力不足では足りませんし、十分に改善の機会を付与していることが前提となります。
能力不足を理由とするクビについては、以下の記事で詳しく解説しています。
コミュニケーション・協調性不足
コンサル業界でクビを宣告される理由の２つ目は、コミュニケーション・協調性不足です。
コンサル業は、クライアントの抱えている課題をチームで解決する仕事ですので、コミュニケーションや協調性が重視されます。
例えば、ＭＴＧで積極的に発言を行わなかったり、ＭＴＧの内容を的確に把握できていなかったりするとコンサルとしての適性を欠くものと判断されることがあります。
また、社内での挨拶や会話などをあまりしていないと、協調性が不足していると見られることがあります。
そのため、コンサル業界では、コミュニケーション・協調性不足を理由にクビを宣告されることが多いのです。
ただし、法律上、業務命令を拒否したり、暴言を吐いたりなどの事情がなく、また具体的な支障も生じていないような場合には、コミュニケーション・協調性不足を理由とするクビは認められにくいでしょう。
協調性不足を理由とするクビについては、以下の記事で詳しく解説しています。
コミュニケーション能力をあげたい方は、日本コミュニケーション能力検定というものがあるようですので、以下のサイトも参考にしてみてください
人員整理
コンサル業界でクビを宣告される理由の３つ目は、人員整理です。
コンサル業界では、人員の入れ替わりが激しく、下位何％は入れ替えるなどの方針の会社もあります。
特に、中堅になってくると給料も高額となってくるので、人件費を節約するために大きなミスなどをしていなくても、人員整理の対象とされることがあります。
そのため、コンサル業界では、人員整理を理由にクビを宣告されることが多いのです。
ただし、あなたに落ち度のない整理解雇については、①人員整理の必要性、②解雇回避努力、③人選の合理性、④手続の相当性の４要素から厳格に判断されますので、単に人員整理というだけでは認められません。
整理解雇については、以下の記事で詳しく解説しています。
コンサルと試用期間中のクビ
コンサルとして採用されたものの試用期間中に本採用を拒否されてしまうこともあります。
特に、中途採用の場合ですと、即戦力となることを期待して採用されることも多いので、最初の３～６か月で期待された能力がないと判断されると本採用を拒否されてしまうこともあるのです。
しかし、試用期間中の本採用世拒否についても、解雇に準じて考えられていますので、簡単には認められません。
なぜなら、試用期間であっても、あなたは他の会社へ就職する機会を放棄して、その会社で働いている以上、安易に本採用拒否を認めるべきではないためです。
具体的には、試用期間中の本採用拒否が許されるのは、以下のような場合です。
①当初知ることができなかったような事実を知った場合で、
②そのような事実から雇用し続けることが適当でないと判断することが客観的に相当であると認められる場合
例えば、会社によっては、「試用期間はお試し期間みたいなものだからクビにするのに理由はいらない」などと誤解していることがありますので、注意してください。
試用期間中のクビについては、以下の記事で詳しく解説しています。
コンサルがクビにならないためにするべきこと
コンサルは入れ替わりの激しい業界ではありますが、働き方次第でクビになる可能性を軽減することができます。
先ほど見たようなコンサルのクビの特徴から、コンサルがクビにならないためにすることとしては、例えば、以下の３つが挙げられます。
・自分に求められていることを理解する
・円滑なコミュニケーションを心がける
・入念な準備をしてMTGに臨む
順番に説明していきます。
自分に求められていることを理解する
コンサルをクビにならないためにするべきことの１つ目は、自分に求められていることを理解することです。
コンサルは、クライアントの抱えている課題を解決する仕事です。クライアントによって抱えている課題は違いますし、会社により考え方や社風も異なります。そのような中で評価される仕事をするためには、クライアントが何を求めているのかを的確に理解することが重要です。例えば、ＭＴＧの際のクライアント何気ない発言などが重要な場合もありますので、クライアントの話をよく聞くようにしましょう。
また、コンサル業務では、プロジェクトごとにチームが組まれることが通常ですので、あなたがそのチームの中で、どのような役割を行うことを期待されているのかを理解することも重要となります。
このように会社から能力不足であると判断されないためには、まずは自分に求められていることを理解すること大切なのです。
円滑なコミュニケーションを心がける
コンサルをクビにならないためにするべきことの２つ目は、円滑なコミュニケーションを心がけることです。
特に、クライアントとのＭＴＧでの発言については、会社から見られていると考えたほうがいいでしょう。頭の中で考えているだけで何も発言をしないと十分な働きをしていないと見られることがあります。ＭＴＧでは積極的に発言するように心がけましょう。
また、ＭＴＧでのやり取りについては、クライアントとコンサル側で認識に齟齬があったり、コンサル間でも齟齬があったりすることがあります。可能な限りＭＴＧの後は、話し合われた内容を整理し、共通認識を構築しておいたほうがいいでしょう。
加えて、会社内でも、あまり挨拶をしなかったり、会話に参加しなかったりすると、消極的な人物だとのレッテルを貼られてしまうこともあります。挨拶や日常的な会話は積極的にしていきましょう。
このように会社からコミュニケーション・協調性不足であると判断されないためには、積極的に発言や挨拶、会話をすることが大切なのです。
入念な準備をしてMTGに臨む
コンサルをクビにならないためにするべきことの３つ目は、入念な準備をしてＭＴＧに臨むことです。
クライアントや会社から評価される仕事は、行き当たりばったりなやり方ではすることができません。
例えば、何も準備せずにＭＴＧでクライアントが満足する提案ができたとしても、それが事前にクライアントの課題を十分に分析したうえで提案したものでないのであれば、偶然の産物に過ぎません。
次回も同様にクライアントを満足させることができるとは限らず、次は何の発言をすることもできないかもしれません。
このように能力不足・コミュニケーション不足と判断されないためには、事前に十分な準備をしてＭＴＧに臨むことが大切なのです。
コンサルがクビになる前触れ｜クビに至るまでの過程
コンサルがクビになる場合であっても、通常、いきなりクビを言い渡されるわけではありません。
多くの場合には、クビの前触れがあります。
コンサルがクビになる場合には、以下のような過程をたどることが多い傾向にあります。
過程１：プロジェクト終了後の評価が悪い
過程２：プロジェクトにアサインされなくなる｜社内失業
過程３：降格や賃金減額を言い渡される
過程４：退職を勧められる
各過程について順番に説明していきます。
プロジェクト終了後の評価が厳しい
コンサルがクビになる場合に辿る過程の１つ目は、プロジェクト終了後の評価が厳しいことです。
プロジェクトで十分な成果を上げることができなかったり、クライアントからのクレームが入ったりすることにより、プロジェクト終了後の面談で辛辣な評価を言い渡されることがあります。
どのようなフィードバックがなされるかは会社により異なりますが、会社によっては成果がでなかったことのみを指摘して、具体的なあなたの問題点や改善策の指導をしないことがあります。
このような場合には、会社の指導方法に問題がありますし、あなた自身が業務を改善することも難しくなってしまいます。
そのため、会社からあなたのどこに問題があるかの指摘がなされない場合には、改善方法について相談してみましょう。
プロジェクトにアサインされなくなる｜社内失業
コンサルがクビになる場合に辿る過程の２つ目は、プロジェクトにアサインされなくなることです。
つまり、あなたにふれる仕事がないとして、プロジェクトに参加させてもらうことができず、いわゆる社内失業状態となってしまうのです。
例えば、アサインされない期間については、自宅待機を命じる会社もありますし、会社内で自習をするように指示する会社もあります。
社内失業状態になっても、会社内での自習時間を利用して、再就職活動を行うことなどはしないように注意しましょう。
会社内でのあなたの行動やインターネットの閲覧履歴などについては、監視されていることがあるためです。
降格や賃金減額を言い渡される
コンサルがクビになる場合に辿る過程の３つ目は、降格や賃金減額を言い渡されることです。
あなたが社内失業状態にあると、これまでと同様の待遇で雇用を続けることが難しいなどとして、会社から降格や賃金減額を言い渡されることがあります。
例えば、「シニアアソシエイト」の肩書を「アソシエイト」に変更されたり、賃金を下げられたりすることがあります。
会社は、このような措置をする前に、労働者に同意書に署名押印をするように求めてくることがありますが、安易に署名押印をしないように注意しましょう。
なぜなら、降格や賃金減額の根拠がないことも多く、あなたが承諾しなければ降格や賃金減額は許されないことも多いためです。
給料の引き下げについては、以下の記事で詳しく解説しています。
退職を勧められる
コンサルがクビになる場合に辿る過程の４つ目は、退職を勧められることです。
パートナーとの面談を組まれて、執拗に退職を勧奨されることがあります。
あなたが退職を拒もうとすると、クビをほのめかされることもあります。
この段階までくると「クビ」が現実味を帯びてきていますので、対処法については、次に説明する「クビへの対処法」で説明します。
「その後」を考えたクビへの対処法３つ
それではコンサルの「クビ」にはどのように対処していくべきでしょうか。
「クビ」という言葉を聞くと、その後の、生活やキャリアが心配ですよね。
もしも、コンサルの方が会社からクビにされるという事態に直面した場合には、以下の対処をすることがおすすめです。
対処法１：退職勧奨には安易に同意しない
対処法２：不当解雇ではないかを確認する
対処法３：生活費を確保する
それぞれの対処法について一緒に確認していきましょう。
対処法１：退職勧奨には安易に同意しない
まず、「その後」を考えたクビへの対処法の１つ目は、退職勧奨には安易に同意しないことです。
会社は労働者をクビにする前に、多くの場合、自発的に退職届を提出するように促します。そして、場合によっては、退職届を提出しなければ、クビになるとの圧力をかけてくることがあります。
しかし、安易に退職届を提出してしまうと、職を失うことになってしまいますので、退職日以降賃金が支払われなくなり、再就職の目途が立っていない場合には生活に不安が生じることになります。
また、再就職活動をするにしても、前職における勤続期間が短すぎると、悪印象となってしまうことがあります。
そのため、退職勧奨に応じるかは、これらの不安要素が解消されているかを慎重に検討して判断するべきでしょう。
例えば、退職勧奨に応じる場合であっても、特別退職金の支給や退職時期についての交渉が可能な場合があります。
特別退職金については以下の記事で詳しく解説しています。
特別退職金については、以下の動画でも詳しく解説しています。
退職時期については以下の記事で詳しく解説しています。
ただし、もしも正当な解雇理由がある場合には、退職勧奨を拒否した後にクビになるリスクもありますので注意が必要です。
もしも、正当な解雇理由があるのではないか不安がある場合には、一度、弁護士に相談して対処を検討した方がいいでしょう。
退職勧奨をされた場合の対処法については、以下の記事で詳しく解説しています。
対処法２：不当解雇ではないかを確認する
次に、「その後」を考えたクビへの対処法の２つ目は、不当解雇ではないかを確認することです。
もしも、実際に、会社から「クビ」にされてしまった場合には、会社に対して、解雇理由証明書を交付するように求めましょう。
解雇理由証明書には、あなたが解雇された具体的な理由が記載されることになりますで、あなたの解雇が不当かどうかについて見通しを立てることができ、解雇を争うべきかどうかについて検討する材料となります。
クビにされたことについて正当な理由がない場合には、会社に対して、解雇の撤回と解雇日以降の業務を指示するように求めていきましょう。
解雇理由証明書の交付を請求する方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
会社を「クビ」にされてしまうと今後の再就職に悪影響となる場合があります。
履歴書などについては、クビにされた場合であっても、「令和〇年〇月 〇〇社退職」などと記載することが多いですし、面接で退職理由を聞かれていないのであれば自分からクビにされたことを申告する義務まではありません。
ただし、面接で「前職を退職した理由は何か？」と質問された場合には、嘘をつくことはできませんので、クビになったことが知られてしまう可能性があります。
また、会社によっては、離職票を提出するように求めてくることがあり、その離職票の離職理由の欄から、クビになったことが知られてしまうこともあります。
もしも、「クビ」という経歴が残ることに不安がある場合には、「解雇の無効を裁判で確認する」又は「解雇を争う中で会社に解雇を撤回してもらい合意退職とする和解をする」という方法があります。
対処法３：生活費を確保する
最後に、「その後」を考えたクビへの対処法の３つ目は、生活費を確保することです。
クビにされたことにつき「正当な理由がない場合」と「正当な理由がある場合」のそれぞれについて説明していきます。
クビにされたことにつき正当な理由がない場合
まず、クビにされたことにつき正当な理由がない場合には、失業保険の仮受給という制度で仮に失業手当を受給する方法があります。
また、失業保険では生活費を賄いきれない場合には、裁判所に賃金の仮の支払いを申し立てるなどして、解雇を争う期間の生活費を確保していくことになります。
失業保険の仮受給については、以下の記事で詳しく解説しています。
クビにされたことにつき正当な理由がある場合
これに対して、クビにされたことにつき正当な理由がある場合であっても、まずは失業保険の受給により生活費を確保することを検討することになるでしょう。
そして、会社から３０日前の予告がされずにクビにされてしまったような場合には、会社に対して、解雇予告手当の支払いを求めることが考えられます。
解雇予告手当については、以下の記事で詳しく解説しています。
また、解雇された場合であっても、退職金を支給しないことが常に許されるわけではないため、退職金がある場合にはこれを請求することを検討しましょう。
懲戒解雇をされた場合の退職金については、以下の記事で詳しく解説しています。
最後に、解雇につき「正当な理由がない場合」と「正当な理由がある場合」いずれについても共通しますが、未払いの残業代がある場合には、併せてこれを請求することも考えられます。
以下のリンクから簡単に未払い残業代をチェックすることができますので利用してみてください。
「クビ」については弁護士に相談しよう！
コンサルのクビについては、弁護士に相談することがおすすめです。
弁護士に相談すれば、あなたがクビにされたことについて正当な理由があるかどうか確認してもらったり、対処方針について助言してもらったりすることができます。
また、弁護士に依頼すれば、あなたの代わりに、書面の作成や会社との交渉などの手続きを丸投げしてしまうことができます。
弁護士に依頼するかどうか悩んでいる場合でも、初回無料相談を利用すれば費用をかけずに相談することができますので、これを利用するデメリットは特にありません。
そのため、「クビ」については、１人で悩まずに弁護士に相談するべきなのです。
まとめ
以上のとおり、今回は、コンサル業界におけるクビについて、その特徴や前触れ、その後を考えた対処法について解説しました。
この記事の要点を簡単に整理すると以下の通りです。
・法律上は、他の業種と同様、コンサルであっても容易にクビが認められるわけではありません。
・コンサルがクビになる理由としては、例えば以下の３つを挙げることができます。
理由１：能力不足
理由２：コミュニケーション・協調性不足
理由３：人員整理
・コンサルがクビにならないためにすることとしては、例えば、以下の３つが挙げられます。
①自分に求められていることを理解する
②円滑なコミュニケーションを心がける
③入念な準備をしてMTGに臨む
・コンサルがクビになる場合には、いきなりクビになるのではなく、以下のような過程をたどることが多い傾向にあります。
過程１：プロジェクト終了後の評価が悪い
過程２：プロジェクトにアサインされなくなる｜社内失業
過程３：降格や賃金減額を言い渡される
過程４：退職を勧められる
・もしも、コンサルの方が会社からクビにされるという事態に直面した場合には、以下の対処をすることがおすすめです。
対処法１：退職勧奨には安易に同意しない
対処法２：不当解雇ではないかを確認する
対処法３：生活費を確保する
この記事が「クビ」になることについて悩んでいるコンサルの方の助けになれば幸いです。
以下の記事も参考になるはずですので読んでみてください。
